3分でわかる!葬儀社・葬祭業者、斎場の選び方

人が亡くなったときに、頼りになるのが葬儀社です。
お葬式から納骨、法要まで、あらゆる問題や悩みを相談することができます。
よい葬儀にするためには信頼して頼むことができる葬儀社を選ぶことが大切です。
葬儀社の対応ひとつで葬儀の良し悪しが決まりますので、葬儀社選びは慎重にしましょう。

目次

葬儀社に依頼するタイミング

親族などへの連絡がすんで、死亡診断書を病院から受け取ったら、葬儀社に連絡するタイミングです。
事前に、葬儀の形式や規模など葬儀方針を決めておき、できるだけ早く葬儀社を選んで依頼します。

葬儀社が特に決まっていない場合は、病院でも紹介してもらえます。

葬儀社は死亡届の手続きから、遺体の搬送、通夜・葬儀の準備と進行管理まで、お願いすればたいていのことは引き受けてくれます。
そのため、葬儀をあげるにはなくてはならない存在です。

また、葬儀社は病院から安置場所までの移動だけでも引き受けてくれます。
病院で紹介されたところ以外の葬儀社に依頼する可能性があるなら、最初に「病院からの移動だけお願いしたい」と伝えましょう。
落ち着いてから改めてお葬式を依頼することもできますし、別の葬儀社に依頼することも可能です。

葬儀社に見積もりを取る

近隣にある葬儀社を調べたら、複数社にあたりをつけて、連絡を入れてみましょう。
その際は、できればメールや電話だけではなく、直接会って見積もりなどを出してもらうほうがよいでしょう。
喪主や施主にとっては負担になりますが、できるだけ後悔のない葬儀にするためにも、いくつかの葬儀社をあたり、自分の希望への回答や見積もりを比較、検討してみましょう。

もし、葬儀社に心当たりがないときは、葬儀経験者に話を聞いたり、評判の良い業者を教えてもらったりするのもひとつの方法です。

見積もりは、少なくとも3社以上に依頼しましょう。
その際には、A社もB社もC社も同じ要望、条件を出して比較しましょう。
そうすることで、含まれているもの、含まれていないものを把握することができます。

また、総額だけでなく、項目と単価まで提出してもらいましょう。
同じ斎場で同じような内容でも葬儀社によって金額が大きく異なることもあります。
必ず、複数者に見積もりを取って比較した上で決めましょう。

金額だけでなくスタッフの人柄も大切

葬儀社を選ぶ際は、金額だけでなくスタッフの人柄も大切です。
遺族の気持ちを汲み取って、真摯に対応してくれるか、信頼してお葬式を任せられるかを判断することも大切です。
どんな葬儀にするにせよ、多くの場合は葬儀社のチカラが必要となります。
悲しみにくれる遺族にとって、少しでも気持ちのあわないスタッフが担当する葬儀は苦痛でしかありません。
たとえ小規模な葬儀でも、とことん相談に乗ってくれるような、遺族に寄り添ってくれる葬儀社を選びましょう。

葬儀社の選び方と特徴

故人の死後、葬式の依頼先を選びます。

生前に依頼先を決めている場合には、すぐに連絡します。
もし、決まっていない場合には、あわてずにどこに依頼するかを遺族で相談します。

全国的に見て、最も多い依頼先は葬儀社で、約7割の人が依頼しており、その割合は年々増えています

葬儀の段取りだけでなく、葬祭場の運営や、墓地の管理をしている葬儀社もあります。
葬儀社は、遺族が望んだ葬儀を行ってくれて、料金も良心的な業者を選びましょう。

葬儀の依頼先は、葬儀社以外にも多種多様です。

次に多いのが冠婚葬祭互助会です。
その他、農協・生協・漁協などの組合に所属している場合は、組合を通して、葬式ができます。

自治会や町内会などで、住民同士で協力して、葬式の手伝いをする場合もあります。

また、檀家となっているお寺で行う例もあります。
キリスト教の場合は、教会で葬式が行われることが多いです。

最近の葬祭業界では、さまざまな業者が葬祭業を行っており、他業種からの参入も増えています。
従来の葬祭専門業者、冠婚葬祭互助会、JA(農業協同組合)、生協などのほかに、石材販売会社や仏壇会社、生花業者、ホテル、鉄道会社などにも、葬祭業者を始めるところが現れました。
また、病院指定の葬儀社もあります。
それぞれに利点や特徴があるので、短い時間でよく検討して、決めなければなりません。
業者には葬祭全体をまかせることになりますので、費用面だけでなく、イメージに合った葬儀をしてくれるところを慎重に選びましょう。

葬祭業者選びは、まず情報を集め、比較検討をするところから始めます。
何人かで協力して行いましょう。
また、業者と交渉するときは、友人など第三者に立ち会ってもらい、客観的に判断してもらうのもよいでしょう。
また、最近では、葬儀社を紹介する会社やNPO、市民団体もあります。

葬儀社は、許可制・認可制ではなく、誰でもすぐに始めることができます。
特に都心部では新規参入の企業の進出や撤退が激しく、それに伴ってトラブルや苦情も相次いでいます。

葬祭専門業者・葬儀専門業者

葬儀社のなかで最も割合が多いのが、葬儀を専門に扱ういわゆる一般の葬儀社です。
地域密着型の小規模な業者から全国規模で展開する業者までさまざまです。
長く地域に根ざした業者であれば、地域の慣習に詳しく、比較的信頼できます。
大手業者は新しいかたちの葬儀の情報やニーズに応える提案が豊富で、相談窓口も充実しています。
小規模の場合は、地元密着で、その地域の慣習に詳しいという利点があります。

葬式の手配だけでなく、葬儀社の運営や墓石・仏壇などの販売、墓地の運営を行っている会社など、規模や内容はさまざまです。

葬儀専門業者により構成された全国規模の団体として、全日本葬祭業協同組合連合会があります。

全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)

全国の葬祭業者の約4割が加盟する組織です。
加盟店はインターネットで検索できます。

http://www.zensoren.or.jp/

冠婚葬祭互助会

冠婚葬祭互助会は、経済産業省の許可事業で、葬儀サービスなどの冠婚葬祭の費用を月々一定金額、契約期間払い込んで積み立てる民間の会員制のシステムの組織です。
将来、希望するときに一定の内容のサービスを受ける契約を締結して、その契約に基づいて、一定の期間、費用の積み立てをします。

サービス内容は各互助会によって異なりますが、葬儀のときに契約したサービスを受けられます。
ただし、葬儀セット以外の料理や引き物などの実費は積み立てに含まれません。
また、掛け金に利息はつかず、途中解約する場合は解約手数料がかかります。

サービス内容は各互助会によって異なるため、事前確認が重要となります。
払い込む期間は5~7年前後と長期にわたるので、提供サービスの内容に変更がないかなども確認が必要です。
また、民間企業なので、倒産する場合もありますが、互助会を運営する会社が倒産しても積立金の半分は保全されます。

互助会の数は、全国に約500件の事務所があります。
全国希望の事業者団体としては、社団法人全日本冠婚葬祭互助協会があります。

互助会のトラブル

葬儀代として月々わずかなお金を積み立てる互助会システムでは、積立金だけで葬儀ができず追加で100万円以上必要になった、解約しようと思ったが解約できなかった、などのトラブルがあります。

こういったトラブルの背景には、ノルマ達成のために課題にセールスを行う営業員がいるとされています。
もちろん、良い互助会もたくさん存在しているため、互助会に入会するときはよく話を聞き、約款を理解してから契約するようにしましょう。

もし不安になったら、問い合わせて、加入しているコース、加入口数、満期になっている金額を伝えて、今、葬儀をしたら積立金のなかで何ができるのか、葬儀をした場合に実費を含めた金額でいくらになるのかを確認しましょう。
あまりに提示される葬儀費用が高額な場合は解約も検討しましょう。
ただし、互助会の掛け金は貯金ではないので、契約したサービスを受けずに解約すると解約手数料がかかります。
解約手数料は約款に基づいて計算されますが、金額に納得いかない場合や疑問がある場合は、互助会の団体である日本冠婚葬祭互助協会に問い合わせてみましょう。

https://www.zengokyo.or.jp/activity/safety-security/consultation/

農協・生協・漁業

農業協同組合、生活協同組合、漁業協同組合と、それぞれの共同組合でも、お葬式を取り扱っている場合があります。
組合が独自に行うケースもあれば、提携している葬儀業者を紹介、斡旋するケースもあります。
もともとは組合員を対象として、装具の貸与等からはじまったものですが、現在は組合員ではなくても、希望すれば利用でき、比較的リーズナブルな金額で葬儀を行うことができます。

JA(農業協同組合)

全国のJAの組合員を対象に葬儀サービスを提供する地域に密着したサービス内容です。
JAが窓口になり、葬儀を受注します。
葬儀後の各種手続き代行や遺品整理などを行っているところもあります。
ただし、提携の葬儀社に委託するところ(業務委託型)と、葬儀社の紹介のみを行うところ(紹介型)、自ら葬儀事業を行っているところ(自社請負型)などがありますので、事前に確認しておきましょう。
組合員以外でも利用できるところもあります。
料金は民間の葬儀社に比べると安価です。

生活協同組合(生協)

生協の組合員を対象に葬儀サービスを提供しています。
ただし、葬儀自体は業務委託する業者が行うことが多いです。
料金体系が明確で、家族葬や無宗教葬、散骨などにも対応してくれます。
仏壇・仏具、墓石の取り扱いや霊園の紹介まで取り扱っているところもあります。

自治会、町内会など自治体の葬儀サービス

福祉の一般として、葬儀サービスを行っている自治体は少なくありません。
市民葬、区民葬といった名前で行っている場合もあります。

各地域の市町村内で組織されている町内会、または自治会などで葬式を行う場合、世話役など住民同士で、お互いの葬式の手伝いをすることがあります。
また、自治体の住民サービスの一環として、比較的リーズナブルな金額で葬儀を行うことができ、だいたい20~30万円を基本料金としています。

ただし、内容はシンプルで、選択肢はあまりありません。
自治体の制度を事前に調べておくとよいでしょう。
居住地域の福祉課などに問い合わせてみます。

また、利用希望者が多いため、希望日時に葬儀を営めるかどうかはわかりません。
葬儀そのものは、業務委託された葬儀社が請け負っています。
斎場は公民館などの公共の場を利用します。

自治体の葬儀サービスを利用する際は、下記について確認しましょう。

  • 利用条件
    故人が自治体居住者であることなどの規定があります
  • 基本料金の内訳
  • 基本料金に含まれないものの内容
  • 追加料金の有無など

東京都の千代田万世会館の区民葬儀料金例 ※料金は平成26日2月時点

①葬祭料金

  • 金襴4段飾り:247,800円
  • 白布3段飾り:130,200円
  • 白布2段飾り:95,500円

②霊柩車料金(距離10~30km)

  • 宮型指定車:27,000~37,480円
  • 普通車:11,230~17,530円

③火葬料金

  • 大人:43,400円
  • 小人:23,600円

④遺骨収納容器(骨壷)代

  • 大人用(2号一式):11,445円
  • 大人用(3号一式):10,290円
  • 小人用(6号一式):2,415円

⑤その他

  • 式場:9,900円~
  • 休憩室:7,600円~
  • 遺体安置用冷蔵庫:1日5,000円~

病院指定の葬儀社

病院と搬送契約を結んで、病院で死亡したときに紹介される葬儀社のことです。
搬送とは、病院から自宅などの安置先に遺体を運ぶことです。
病院指定になるため、病院側に金銭を渡す業者もおり、2005年7月に公正取引委員会が調査報告書のなかで発表しています。
そういった背景もあり、病院指定の業者の一部は葬儀代が高いと言われています。
もちろん良心的な業者もたくさんありますが、こういった構造も理解して葬儀社を選びましょう。
搬送だけの依頼で恐縮する必要はありません。

お寺・神社

特定のお寺の檀家となっている場合は、そのお寺で葬式を行うこともできます。

神道では、死は「穢れ」であるとされ、神社の中にそれを持ち込んではならないとされています。
そのため、葬式は自宅や葬儀場など、神社以外の場所で行われます。
また、神道の祭儀によって行われる神式の葬式のことを神葬祭と言います。

3分でわかる!お葬式を行ってもよい場所はどこ?

キリスト協会

キリスト教では、葬式は一般的に教会で行われることが多いです。
そのため、故人がキリスト教信者の場合、教会で葬式が行われます。
また、キリスト教は大きく分けて、カトリックとプロテスタントがあります。
葬式の準備は、基本的に教会関係者が中心になって行われます。

よい葬儀社選びのためのチェックポイント

葬儀社を選ぶ前には、どんな葬儀にしたいか、次のような点を明確にしておきます。

  • 葬儀の形式
    仏式・無宗教葬など
  • 葬儀の規模
    遺族を含めた会葬者の数
  • 通夜・葬儀の場所
    自宅・寺院・葬儀式場・ホテル・公共施設など
  • 予算
    通夜から葬儀までの費用

そして、次のような点にも注意します。

  • 地元密着の葬儀社や互助会はリスクを調べてから決める
  • 親戚や知人など実際に葬儀を経験した人の満足度を判断材料にする
  • 重複を防ぐために遺族の代表(喪主)ひとりが交渉、決定する
  • 見積もりの内容は明確でわかりやすいものか複数社で比較、検討する
  • 大きい、有名だからといって良い葬儀社とは限らない
  • ホームページだけでで判断せずに複数社の担当者と実際に面談してみる

自宅で葬儀を行うなら、自宅に近い葬儀業者を選ぶと便利です。
地域の事情に通じており、何度でも打ち合わせができるというメリットがあります。

また、よい葬儀社かどうかは、次のような点をチェックします。
中には料金体系が明確でなかったり、希望しないサービスを押し付けてくる業者もありますので、あわただしいなかでも、慎重に選ぶようにしましょう。

マスコミに出ているとか、大きな斎場を持っているといったことは判断の基準にはなりません。

対応が丁寧で、誠実か、事前相談や質問にも快く応じてくれるか

事前相談にも遺族の身になって事情や希望をよく聞いて、遺族の相談に対しての対応が丁寧で説明がわかりやすい業者を選びましょう。
相談した時に、こちらの要望をしっかり聞いた上で、丁寧に説明してくれるところなら信頼できます。
電話の応対や訪問時の言葉遣いに誠実さがあるか、身だしなみもきちんとしているかなどを確認しましょう。

希望を聞かず、契約を急がせたり、言い切り型、ごり押しなどの印象を少しでも受けたら避けましょう。

見積書をこころよく出してくれるかどうか

見積書の依頼にこころよく応じてくれるかどうかは、良心的な葬儀社かどうかを見分けるための最低限のポイントです。
葬儀費用について詳しく説明してくれて、詳細な見積もりを出してくれる葬儀社を選びましょう。

見積もりの内訳が葬儀一式+実費で表記されているかどうか

実際に支払う金額をきちんと示してくれる業者にすれば予定外の出費をしなくてすみます。
料金体系が明確か、費用について葬儀一式ではなく細かい項目の説明があるか、内容明細のある見積もりを出してもらえるか、葬儀終了後に見積もり額が割り増しされることがないか、などを確認します。
金額が明確でわかりやすいパンフレットを用意している葬儀社がよいでしょう。
また、支払い期限に余裕があるところがよいかもしれません。

実際に店舗を構えているか、長年営業しているかどうか

ホームページなどに会社の所在地が明記されていない業者は単なる仲介業者の可能性があり、対応や費用面に不安が残ります。

実績があり、評判がよいか

地元で長く仕事をしていて、良い評判を耳にする業者なら安心です。
今まで行った葬儀の記録を見せてくれる葬儀社ならなおよいでしょう。

地域の事情に詳しいか

地元の事情に詳しいところは何かと頼りになります。
地元密着型で、長年口コミで続いている小さな葬儀社は比較的安心できます。

遺族の希望を理解してそれに適した葬儀プランが提案されているかどうか

予算に応じて葬儀の規模を設定してくれるかなどです。
押しつけがましいのは要注意です。
希望をよく聞いて、いろいろな選択肢を示してくれる葬儀社を選びましょう。

葬祭ディレクターがいるかどうか

葬祭ディレクター技能審査(厚生労働省認定)は、葬祭業界に働く人の知識と技能レベルを審査して、証明するものです。
この資格を持っている葬儀のプロがいれば安心です。

とは言え、葬祭ディレクターは実技試験の結果であり、気持ちや人間性の試験ではありません。
葬儀社選びで大切なのは遺族の立場で考え、親身になってくれるかどうかです。
肩書きだけで判断せず、担当者の人間性も重視しましょう。

祭壇や棺を半額にするなどの大幅な値引きをしないかどうか

もともと良心的な価格設定にしているところは大幅な値引きをする必要はないはずです。

友の会などにしつこく勧誘しないかどうか

見積もりを頼んだ時に、友の会に入ると葬儀費用が値引きされる、などとしつこく勧誘する利益優先の業者は避けます。

ホームページが充実しているかどうか

ホームページを作成している業者は、サービス業として情報公開に積極的に取り組んでいると考えられます。

家族葬や密葬、直葬など小規模な葬式も積極的に引き受けているかどうか

葬儀社にとって、家族葬や密葬、直葬などの規模の小さな葬儀は大きな葬儀に比べて儲けは少なく、お金儲けを優先する業者は小さな葬儀を嫌がることがあります。
葬儀社にとって利益の少ない小さい規模の葬儀の相談でも快く応対しくれるところにしましょう。
また、本来、小さな葬儀でもちゃんと利益が出るようになっています。
遠慮をせずに、火葬だけを希望していますが見積もりをいただけますか?、などとしっかり自分の考えを伝えましょう。
その上で、ぞんざいな受け答えをする業者なら別の葬儀社をあたりましょう。
逆に、親身になってくれるところなら、安心して任せられます。

公営式場・集会場・自宅での葬儀の相談にも乗ってくれるかどうか

自社の式場があっても、遺族が出費を抑えるために公営式場を利用したいと希望した場合には気持ちよく対応してくれるところがよいでしょう。

区民葬や市民葬などの葬儀を取り扱っているかどうか

自治体に協力して価格を必要最低限に抑えた葬儀を請け負っていれば、その地域で一定年数の営業を行っているという目安になります。

個人情報守秘義務は守れるか

個人情報などを適正に管理するよう啓発・普及する目的の日本葬祭情報管理協議会の確認制度である「P・I・P」(プライベート・インフォメーション・プロテクト)に認定されているかどうか確認しましょう。

自分自身で確かめよう

比較的時間に余裕があるなら、実際に葬儀社に出向いて、担当者に見積もりを依頼したり、説明を受けましょう。
葬儀社には、パンフレットやホームページに載っていない資料もたくさんあります。
また、なにより実際に会って話せば、印象もかなり的確につかめます。

事前に準備をしておくのがいいですが、電話の応対からでも判断はできます。
急な場合でも、メールや人頼みにせずに、必ず自分で電話をかけるようにしましょう。
風評だけは信じず、自分で確かめてから選びましょう。

インターネットでの葬儀社の選び方

最近は、ホームページで自社のサービスについて宣伝している葬儀社も増えています。
しかし、その実体はつかみにくいものです。

次のポイントを参考にして、チェックするとよいでしょう。

葬儀費用の明細を公開している

葬儀費用を公開している葬儀社を選ぶことは基本ですが、さらぶ葬儀代金(祭壇、棺、人件費など)と実費(飲食費、返礼品、火葬代、霊柩車代など)に分けて、明細が詳しく示されているところがおすすめです。

祭壇や棺の価格について、葬儀未経験でもわかりやすいように紹介されていることが大切です。

葬儀の実例が紹介されている

その葬儀社が行った葬儀の実例が紹介されていると、イメージがつかみやすくなります。
家族葬や大規模葬など、葬儀の要望によって、その実例が写真とともに豊富に紹介されていて、慣れているところに頼むほうがよいでしょう。

事前相談や見積もりに積極的

事前相談や見積もりについて積極的な姿勢をアピールしている業者は、自社のサービス内容に自信があると考えられ、遺族にも誠意をもって対応してくれるはずです。

代表者やスタッフ、店舗が写真とともに紹介されている

ホームページが立派でも、実体がそうであるとは限りません。
実際に店舗や代表者、社員の写真が掲載されているところは、信頼できるといえるでしょう。

葬儀プラン以外のコンテンツが充実している

葬儀にまつわるミニ知識など、役立つ情報を豊富に紹介している業者は、利用者の疑問やニーズに応えようという姿勢が感じられますので、良心的だと言えます。

葬儀社に依頼できること一覧

葬儀社への依頼は、オプションで何を選ぶかによって、葬儀費用は大きく変わります。
トラブルを避けるためにも、項目をチェックして選びましょう。

搬送

  • 寝台車

安置

  • 枕飾り
  • ご遺体の処置保全
  • 線香などの焼香用具

納棺

  • ふとん
  • 仏衣
  • 湯灌
  • 枕花

会場設営

  • 祭壇
  • 生花装飾
  • 遺影
  • 位牌
  • 供花・供物
  • 花環
  • 受付設営
  • 忌中札

通夜・告別式

  • 会葬礼状
  • 会葬返礼品
  • 司会進行
  • スタッフ手配
  • 通夜振る舞い

火葬

  • 霊柩車
  • マイクロバス、ハイヤー
  • 火葬場手配
  • 骨壷

法要

  • 後飾り
  • 精進落とし

その他

  • 僧侶、神官、牧師紹介や連絡
  • 役所、火葬手続き
  • 喪服レンタル
  • 記録写真

斎場の選び方

斎場は、

  • 交通の便
  • 規模
  • 予算
  • 設備
  • 日程

によって決めます。
予算重視なら、公共施設や地域の集会所などもあります。
参列者の人数や状況に合わせて、葬儀社と相談して決めましょう。

斎場の種類と特徴

斎場には、葬儀会館、葬儀式場とか、あるいはセレモニーホールなどと言われるものがあり、公営のもの、寺院など宗教法人が経営するもの、葬儀社など民営のものがあります。
経営主体により、使用料は異なります。
いずれも、使用の申し込みは、葬儀社に代行してもらうこともできますが、料金体系などはきちんと調べたほうがよいでしょう。

設備の内容は、斎場によって違います。
式場だけの使用となる場合もありますし、親族が仮眠できたり、中には浴室や簡易キッチンを備えていたりするところもあります。

サービスも斎場によって異なります。
場所貸しだけというところから、寝具。食器などの道具を貸し出すところ、一流ホテル並みのきめの細かい相談・サービスを含む必要な設備一切を備えたところまでさまざまです。

種類 特徴
公営斎場 自治体が運営しているため、住民は安価に利用できる。
予約がすぐに埋まって常に込み合っている。一週間程度待つこともある。
民営斎場 施設がきれいで設備も整っていることが多い。
ただし、利用料が高額。比較的空いている。
寺院斎場 寺院が運営しているので、利用できる宗教・宗派が制限されることがある。
料金など事前の確認が必要。
葬儀社斎場 葬儀社が自社で持っている斎場のため、その葬儀社しか利用できないことが多い。
貸し斎場に比べて、いろいろと融通が利く場合も多い。
火葬場併設斎場 火葬場と斎場が同じ敷地内に併設されているので、霊柩車などの移動費用がかからない。
公営・民営の両方あるが、常に込み合う傾向にある。

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